## 第1章: モスクワからメリーランドへ――反ユダヤ主義と亡命セルゲイ・ブリンは1973年8月21日、ソビエト連邦の首都モスクワに生まれた。冷戦下の閉ざされた社会で、一人の男児が産声を上げた事実そのものは、当時何ら特別なものではなかった。だが、この家族が置かれた状況は、ソ連という国家体制の矛盾を色濃く映すものだった。父ミハイル・ブリンは数学者、母エウジェニアは研究者で、ともにモスクワ国立大学を卒業した知識層に属していたとされる。しかし一家はユダヤ系であり、ソ連社会に深く根を張る反ユダヤ主義による職業制限に直面していた。高い教育を受けながら、その能力を十全に発揮する道は制度的に閉ざされていた。知性は評価されながら、出自ゆえに機会が制限される。この矛盾が、やがて一家の運命を大きく動かすことになる。 1978年9月、一家は出国ビザを申請した。この決断は、単なる移住以上の意味を持っていた。ソ連において出国申請は、体制への異議申し立てとみなされた。結果は即座に訪れた。父ミハイルは申請直後に解雇され、母エウジェニアもまた職を失った。定職を持たぬまま、一家は8か月間を待ち続けた。1979年5月、ようやくビザが発給される。そして同年10月25日、ブリン一家は米国の地を踏んだ。セルゲイ・ブリンはこのとき6歳だった。メリーランド州での新生活において、両親は失われたキャリアを再建する道を見出したとされる。父ミハイルはメリーランド大学で数学教授の職を得、母エウジェニアはNASAゴダード宇宙飛行センターの研究員となった。かつてモスクワで閉ざされていた機会が、ここでは開かれていた。知識と能力が、出自とは無関係に評価される環境。一家が求めていたのは、まさにこの条件だった。幼い記憶の中で、ブリンは後に亡命体験を振り返ることになる。6歳という年齢は、記憶が断片的ではあるが確かに残る境界線上にある。モスクワでの圧迫感、出国を待つ緊張、そして新天地での安堵。これらの感覚は、彼の内面に深く刻まれたはずだ。だが当時の彼にとって、それは言語化できない、ただ漠然とした不安と変化の連続だったに違いない。亡命という選択が、家族にどれほどの重圧を課したかは想像に難くない。安定した職を捨て、未知の国へ渡る。言語も文化も異なる土地で、ゼロからキャリアを築き直す。その決断を支えたのは、息子の未来だった。制限のない環境で学び、能力を試す機会を与えること。親世代が手にできなかった自由を、次世代に託すこと。この意志が、一家を動かした。メリーランドでの日々は、ブリンにとって新たな世界の始まりだった。数学者の父、NASA研究員の母という環境は、知的探求を当然とする空気を家庭にもたらしたとされる。問いを立て、論理で考え、未知を恐れない姿勢。これらは両親の職業を通じて、日常の中で自然と伝えられていった。そしてそれ以上に、一家の歩んだ道そのものが、ある種の教訓を与えていた。情報へのアクセスが閉ざされた社会では、人は本来の力を発揮できない。知識が自由に流通する環境こそが、個人の可能性を解き放つ。後にブリンが「世界中の情報を整理する」という壮大な目標に向かうとき、その動機の根には幼少期の体験があったと考えるのは自然だろう。情報が権力によって統制され、知識へのアクセスが出自で制限される社会。そこから逃れてきた一家の息子にとって、情報の民主化は単なるビジネス上の課題ではなく、より根源的な問いだったはずだ。誰もが等しく知識にアクセスできる世界。それは、かつて両親が求めて国境を越えた理念の、技術による実現だった。創業者自身の原体験が、取り組むべき課題と深く結びつくとき、その事業には独特の必然性が宿る。ブリンの場合、情報へのアクセスという課題は、家族の歴史と切り離せないものだった。反ユダヤ主義という不条理、8か月間の不安定、そして新天地での再出発。これらの記憶は、彼にとって抽象的な社会問題ではなく、肌で感じた現実だった。その人だからこそ解く理由がある課題に向き合うとき、起業家の歩みには一本の筋が通る。 1979年の秋、メリーランドに降り立った6歳の少年は、まだ自分の運命を知らなかった。だが亡命という断絶を経て得た視座は、やがて彼を世界規模の挑戦へと導くことになる。情報の壁を取り払い、知識を万人の手に届けること。それは、一家がモスクワを離れた日から始まっていた長い旅の、ひとつの到達点だった。 ## 第2章: スタンフォードでの出会い――ラリー・ペイジとの邂逅 1993年、ブリンはメリーランド大学から数学と計算機科学の学士号を取得した。学部での成績が認められ、全米科学財団のフェローシップを獲得した彼は、西海岸のスタンフォード大学大学院へと進路を定めた。父がメリーランド大学で教鞭をとっていた環境から離れ、新たな研究の場を求めての移籍だった。スタンフォードは1990年代半ば、急速に膨張するインターネットとウェブの研究拠点として注目を集めていた。計算機科学科には全米から優秀な学生が集まり、ブリンもその一人として大学院生活をスタートさせた。データマイニングと分散システムに関心を持っていた彼は、当初は博士課程での研究テーマを模索していた。 1995年、ブリンは一人の新入生と出会った。ミシガン大学から来たラリー・ペイジである。二人はデータマイニングとウェブ検索アルゴリズムの研究を開始した。当時のウェブは爆発的に拡大しており、既存の検索エンジンは量的拡大に追いつけていなかった。ペイジとブリンは、ウェブページ同士のリンク構造そのものに情報の質を判定する手がかりがあると考えた。二人が着目したのはバックリンク、つまりあるページへ向けられたリンクの数と質だった。学術論文の世界では、多く引用される論文ほど重要とみなされる。同じ原理をウェブに適用できないか。彼らはバックリンク数に基づいてウェブページを評価するアルゴリズムの開発に取りかかったとされる。このプロジェクトは「BackRub」と名付けられた。 BackRubの背景には、創業者自身が抱えていた課題があった。ブリンは幼少期から情報へのアクセスを制限された環境で育ち、父はソ連で研究資料を自由に閲覧できなかった。その原体験は、情報を正しく整理し誰もがアクセスできる状態を作ることへの動機となっていた。ペイジもまた、膨大な情報の海で本当に価値ある情報を見つけ出す難しさを実感していた。二人にとってウェブ検索の改良は、単なる技術的興味を超えた必然性を持つテーマだった。 BackRubプロジェクトはスタンフォードのサーバー上で稼働し、ウェブをクロールしてリンク構造を解析し始めた。アルゴリズムはPageRankと呼ばれるようになり、リンクを「投票」とみなして各ページの重要度を数値化した。この手法は既存の検索エンジンが主に使っていたキーワードマッチングとは根本的に異なるアプローチだった。二人の研究は、学内で次第に注目を集めた。検索結果の質が既存のサービスを上回ることが明らかになり、利用者が増え始めた。ブリンとペイジは技術的な実現可能性を確認しただけでなく、ユーザーが本当に求めている課題を解いていることを実感した。情報の洪水の中で信頼できる答えを見つけたいという欲求は、ウェブが拡大するほど強まっていた。スタンフォードでの出会いと共同研究は、ブリンの人生の転機となった。亡命者の息子として情報の自由を希求してきた彼にとって、ペイジとの協働は単なる学術プロジェクトではなかった。それは世界中の情報を整理し、誰もが平等にアクセスできる未来を実現するための、最初の一歩だった。 ## 第3章: BackRubからGoogleへ――最初の確信とずれ 1996年8月、BackRubの初期版はスタンフォード大学のウェブサイトで公開されたとされる。システムはSun Ultra II 28GBディスクを主データベースとし、複数のSun UltraとIntel Pentium搭載機(Linux)で稼働したとされる。PageRankアルゴリズムを実装したこの検索エンジンは、学内ネットワーク上で実験的に動き始めた。ブリンとペイジは、スタンフォードのデジタルライブラリプロジェクトから1万ドルの資金を得て、安価なPCを組み立ててシステムを構築したとされる。限られた予算のなかで彼らが選んだのは、高価な専用ハードウェアではなく、汎用部品を組み合わせた拡張可能なアーキテクチャだった。この選択は、後のGoogleのインフラ思想の原型となる。 BackRubは学内で次第に注目を集め、検索精度の高さが口コミで広がった。従来の検索エンジンがキーワードの出現頻度に依存していたのに対し、PageRankはリンク構造という新しい指標を導入していた。この差は、利用者が実際に検索結果を比較したとき、明確な優位性として現れた。 1998年8月、転機が訪れる。サン・マイクロシステムズの共同創業者アンディ・ベクトルシャイムは、ブリンとペイジのデモを見た後、Google Inc.宛に10万ドルの小切手を書いたとされる。このとき、会社はまだ法人化されていなかった。小切手は実在しない法人に宛てられたまま、しばらく現金化できない状態に置かれた。ベクトルシャイムの投資は、技術的な優位性が外部の目にも明らかになった瞬間を示していた。検索エンジンという課題に対し、PageRankという解決策の筋が良いと検証できた状態、いわゆるProblem-Solution Fitの兆しが見え始めていた。投資家は、アルゴリズムの精度だけでなく、その背後にある拡張可能な設計思想を評価したと考えられる。同じ1998年、デビッド・チェリトンとラム・シュリラムから各25万ドル、アマゾン創業者ジェフ・ベゾスからも投資を受け、初期投資ラウンドで合計約100万ドルを調達したとされる。ベゾスの参加は、検索技術の可能性を他の領域の起業家も認識していたことを物語る。資金調達を受けて、ブリンとペイジは会社の正式な設立に動いた。1998年9月4日、Google Inc.は法人化され、メンロパークにある友人のガレージが最初のオフィスとなった。BackRubという名称は、この時点で完全にGoogleへと置き換わっていた。法人化と前後して、二人は「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにする」というミッションを掲げたとされる。このミッションは、Googleの事業の根幹となった。情報の整理という抽象的な目標は、検索エンジンという具体的なプロダクトを超えて、彼らの視野がすでにより広い領域に向いていたことを示唆している。 BackRubからGoogleへの移行期は、技術的実証から事業化への橋渡しの時期だった。PageRankアルゴリズムは学術的な成果として始まったが、ベクトルシャイムの小切手が象徴するように、それは市場で通用する解決策へと変わりつつあった。初期投資家たちは、技術の優位性とともに、二人の創業者が持つ拡張性への洞察に賭けたのである。ガレージでの創業という物語は、シリコンバレーの定型に沿ったものだった。しかし、その背後には、スタンフォードという研究環境、デジタルライブラリプロジェクトという資金源、そしてベクトルシャイムやベゾスといった目利きの存在があった。Googleの出発点は、個人の才能だけでなく、エコシステム全体の支援によって成り立っていた。 1998年秋、Googleは検索エンジン市場に正式に参入した。AltaVistaやYahooといった先行者がすでに存在するなかで、後発のGoogleが持っていたのは、リンク構造という新しい視点と、それを支える拡張可能なインフラだった。最初の確信は技術的優位性にあったが、その確信がビジネスモデルとどう結びつくかは、まだ明らかではなかった。 ## 第4章: PageRankの誕生――リンク構造が示した検索の未来ブリンとペイジがBackRubで実装したPageRankは、ウェブページ同士のリンク構造に着目する発想から生まれたアルゴリズムだった。当時の検索エンジンは主にキーワードの出現頻度に依存しており、同じ語を含むページを列挙することはできても、その中から本当に有用なページを見極める仕組みは限定的だった。二人が挑んだのは、まさにこの「質の判定」という難題である。着想の源は、学術論文の世界にあった。多く引用される論文ほど重要とみなされる――ペイジが着目したこの引用のメカニズムを、ウェブに応用できないか。あるページへ向けられたリンクを一種の引用と捉えれば、多くのページからリンクされたページは重要である可能性が高い。BackRubという名は、このバックリンク(被リンク)に基づく評価という発想そのものを表していた。 PageRankの核心は、リンクを単なる接続ではなく、推薦の票として扱う点にあった。あるページが多くのページからリンクされていれば、それだけ多くの「票」を集めていることになる。さらに、リンク元のページ自身が高く評価されていれば、その票の価値も高まる。つまり、重要なページからのリンクは、そうでないページからのリンクよりも重みがある。この再帰的な計算によって、ウェブ全体のリンク構造から各ページの相対的な重要度を数値化することが可能になった。従来のキーワード一致型検索では、検索語を含むページを列挙することはできても、その中から本当に有用なページを選び出すのは難しかった。同じキーワードを含むページが無数に存在する場合、どれを上位に表示すべきか。PageRankはこの問いに対して、ウェブコミュニティ全体の集合知とも言えるリンク構造という客観的な指標を提示した。結果として、検索結果の精度は大きく向上した。 BackRubはスタンフォードのサーバーで稼働し始め、学内で評判を呼んだ。しかし、この研究プロジェクトを事業として成立させるには資金が必要だった。二人は学生であり、潤沢な資本を持たなかった。サーバーの増強も、帯域の確保も、すべてに費用がかかった。伝えられるところでは、1998年後半から1999年初頭にかけて、資金繰りは常に逼迫していたという。ペイジとブリンは、自分たちが開発した検索エンジンを売却することを検討した。提示額は100万ドルとされる。交渉相手には、当時すでに確立された検索サービスを持つAltaVista、ポータルサイトとして影響力を持つYahoo、そして新興のExciteが含まれていた。しかし、いずれの企業も買収には応じなかった。断られた理由は明確には伝わっていないが、当時の検索エンジン市場の状況が背景にあったと考えられる。多くのポータルサイトは、ユーザーを自社サイトに長く留めることを目指しており、高速で正確な検索結果を返すことは必ずしも優先事項ではなかった。検索はサービスの一部ではあったが、中核ではなかった。PageRankの革新性が、当時の市場では十分に評価されなかった可能性がある。しかし、この売却の失敗は結果として、Googleという独立した企業の誕生につながった。もし買収が成立していれば、PageRankは既存企業の一機能として埋もれていたかもしれない。断られたことで、二人は自ら会社を興す道を選ばざるを得なくなった。 PageRankがもたらした検索精度の向上は、課題に対する解決策の筋の良さを示すものだった。ユーザーは求める情報により速く到達できるようになり、検索という行為そのものの体験が変わり始めた。リンク構造という客観的で操作しにくい指標を用いることで、検索結果の質は他の追随を許さないものとなった。スタンフォードのガレージで育まれたこの技術は、やがてインターネットの在り方を根底から変えることになる。検索は単なる情報検索ツールではなく、ウェブ全体を整理し、価値を可視化する仕組みへと進化した。PageRankの誕生は、情報への到達手段を再定義する出発点だった。 ## 第5章: PMFの瞬間――1日50万クエリからの加速 1999年6月7日、GoogleはKleiner PerkinsとSequoia Capitalという二つの著名ベンチャーキャピタルから2,500万ドルの資金調達を発表した。この時点で従業員はわずか8名だった。シリコンバレーの二大VCが共同で投資するのは異例のことであり、両社のパートナーはそれぞれ取締役会に参加することになった。資金調達の背景には、検索サービスの急速な成長があった。1999年半ばの時点で、Googleの検索エンジンは1日50万クエリを処理していたとされる。前年9月のベータ版公開からわずか数か月で、利用者の数は加速度的に増えていた。この成長は、製品と市場の適合が実現した瞬間を示していた。ユーザーは他の検索エンジンと比較してGoogleの検索結果の質を評価し、口コミで広がっていった。スタンフォード大学のキャンパスから始まった利用は、技術者コミュニティ、さらには一般ユーザーへと波及していった。需要が供給を牽引し始め、サーバーの増強が追いつかない状況が続いた。 Googleが他の検索エンジンと一線を画したのは、PageRankアルゴリズムによる検索結果の精度だった。従来の検索エンジンがキーワードの出現頻度に依存していたのに対し、Googleはウェブページ間のリンク構造を分析することで、より関連性の高い結果を上位に表示した。ユーザーは求める情報に素早く到達できることを実感し、繰り返し利用するようになった。調達した資金は、主にインフラの拡充に投じられた。増え続けるクエリに対応するため、サーバーの台数を増やし、ネットワーク回線を強化する必要があった。また、エンジニアの採用も加速した。8名だったチームは、数か月のうちに数十名規模へと拡大していった。検索クエリの増加は、単なる数字以上の意味を持っていた。それは、Googleが人々の情報探索行動の中心になりつつあることを示していた。ユーザーは朝起きてからニュースを検索し、仕事中に専門情報を調べ、夕方には趣味や娯楽の情報を探した。検索は日常生活の一部となり、Googleはその入口になっていった。競合他社も検索技術の改善に取り組んでいたが、Googleの成長速度は群を抜いていた。AltaVistaやExciteといった既存の検索サービスは、ポータルサイトとしての機能拡充に注力していた。一方、Googleはシンプルな検索画面と高速な結果表示にこだわり続けた。この集中が、ユーザー体験の違いを生んでいた。 1999年から2000年代初頭にかけて、Googleは急速に市場標準となっていった。技術者だけでなく、一般の人々もGoogleで検索することが当たり前になった。ブラウザのホームページをGoogleに設定する人が増え、メディアでも言及されるようになった。成長は2000年代に入ってもとどまることを知らなかった。2004年までに、Googleのユーザーは1日2億回アクセスするまでに成長したとされる。これは分間約13万8,000クエリに相当する規模だった。5年間で1日50万クエリから2億クエリへ、400倍の成長を遂げたことになる。この急成長を支えたのは、技術だけではなかった。シンプルで直感的なユーザーインターフェース、高速なページ読み込み、そして何よりも検索結果の質が、ユーザーの信頼を獲得していった。Googleは広告を最小限に抑え、検索体験を最優先する姿勢を貫いた。 1999年半ばの1日50万クエリという数字は、製品が市場に受け入れられた最初の明確な証拠だった。それは単なる通過点ではなく、Googleが世界の情報を整理するという使命に向けて、実際に人々の役に立ち始めた瞬間を示していた。需要が供給を牽引し始めたこの時期こそ、Googleが検索という市場を再定義し始めた転換点だったといえる。 ## 第6章: IPOと拡張――検索の堀とムーンショット 2004年8月19日、GoogleはIPOを実施した。1株85ドルで約17億から19億ドルを調達し、初日終値ベースの時価総額は約230億ドルに達したとされる。創業からわずか6年、大学の研究室で始まった検索エンジンは、公開市場で数百億ドル規模の企業として評価された。 IPO前の2004年通期には、概算で売上約15億ドル、営業利益約3億5000万ドルを達成していたとされる。検索連動広告AdWordsを中心とする収益モデルは、すでに明確な再現性を持っていた。ユーザーの検索意図に即した広告を表示するという単純な仕組みは、規模が拡大するほど学習データが蓄積され、広告主とユーザー双方にとって価値を高める好循環を生んでいた。公開企業となったGoogleは、検索という中核事業の堀を深めつつ、同時に新たな領域へと拡張を始めた。2006年、同社は動画共有サービスYouTubeを株式16億5000万ドルで買収したとされる。検索窓の外側に広がるコンテンツの世界へ、Googleの触手は伸び始めていた。ブリンにとって、検索事業の成功は終着点ではなかった。彼はGoogle X――社内でムーンショット部門と呼ばれる組織――を通じて、自動運転車やGoogle Glassといった長期的かつ野心的なプロジェクトを主導したとされる。これらは四半期ごとの業績に直接寄与しない取り組みだったが、検索広告で得た潤沢な利益は、こうした実験の余地を許した。 2015年8月、GoogleはAlphabetという持株会社の傘下に再編された。検索とオンライン広告というコア事業はGoogle社が担い、ムーンショット部門や投資事業は独立した子会社として切り離された。ブリンはAlphabetの社長に就任し、ページはCEOとなった。この再編は、規模の拡大に伴う組織の複雑性に対する構造的な解だった。中核事業と実験的事業を財務上も経営上も分離することで、短期の収益責任と長期の探索活動を両立させる仕組みが整えられた。IPOから11年、Googleは単なる検索企業から、複数の事業ポートフォリオを持つ複合体へと変貌していた。 ## 第7章: 現在地 ─情報を整理する旅の途中 2019年12月、セルゲイ・ブリンはAlphabetの社長職を退いた。共同創業者ラリー・ペイジもCEO職を同時に退き、二人は経営の第一線から退いた形となった。だが、ブリンは取締役および支配株主としての地位を保持し続けている。 2025年第2四半期時点で、Alphabetの売上高は964億ドルに達し、前年同期比で14パーセント増加した。従業員数は約18万7000人に達している。この規模は、かつて寮の一室から始まった検索エンジンの成長を、端的に物語っている。同年の時価総額は約3兆ドル前後で推移しているとされ、Alphabetは世界有数のテクノロジー企業としての地位を確固たるものにした。ブリン自身の純資産は2024年時点で推定約1200億ドルに達し、世界で最も裕福な人物の一人に数えられる。だが、規模の拡大は必然的に新たな課題を生む。検索とオンライン広告という中核事業は、プラットフォームとしての影響力が巨大になるほど、反トラスト法上の精査を強く受けるようになった。独占的な市場地位を維持することは、単なる技術革新だけでは正当化されない。プライバシーとデータ利用のあり方についても、Alphabetは繰り返し問われ続けている。膨大な利用者データを収集・分析することで広告の精度を高めるビジネスモデルは、同時に監視への懸念を呼ぶ。欧州では一般データ保護規則(GDPR)への対応が求められ、各国の規制当局との対話が常態化した。人工知能の進展は、検索体験そのものを根底から変えつつある。対話型AIや生成AIの台頭により、検索結果のリスト表示という従来の形式は、唯一の正解ではなくなりつつある。情報を「整理する」という営みの定義そのものが、再び問い直されている。ブリンが抱いた当初の問いは、「世界の情報を整理する」ことだった。その問いの背景には、ソ連から逃れた家族の記憶、情報統制への嫌悪、数学的な美しさへの憧憬があった。しかし、情報を整理する主体が巨大な力を持つとき、その力は誰のために行使されるべきなのか。この問いに対する答えは、まだ確定していない。起業の文脈において、Alphabetが築いた構造的な優位は明確である。検索エンジンとしての精度、広告プラットフォームとしてのネットワーク効果、データ蓄積の規模、そして技術者を引き寄せるブランド力。これらは容易に模倣できる性質のものではなく、いわゆる「堀」を形成している。だが、規制環境の変化や技術パラダイムの転換は、その堀を浅くする可能性を常に秘めている。ブリンは経営の第一線を退いたが、情報を整理する旅そのものは終わっていない。むしろ、その旅は新たな局面に入ったと言える。検索という行為が何を意味するのか、情報へのアクセスはどのように設計されるべきなのか。こうした根源的な問いは、技術の進化とともに形を変えながら、今もなお問われ続けている。