## 第1章: 養子として育った少年とリード大学スティーブ・ジョブズは1955年2月24日、米国カリフォルニア州サンフランシスコで生まれた。本人の講演によれば、生みの母は未婚の大学院生で、彼を養子に出すと決めていた。生みの母は縁組の最終書類への署名をいったん拒み、養父母が大学に行かせると約束したことで、数カ月後に応じたという。養父のポールについて、ジョブズは1995年の聞き取りで振り返っている。本人によれば、ポールは高校を卒業していない機械工で、ジョブズが5歳か6歳のころ、ガレージの作業台の一角を息子に与えた。 1972年の秋、ジョブズはオレゴン州ポートランドのリード大学に入学した。しかし、ほどなく退学する。退学の時期は、本人の講演によれば最初の6カ月で、リード大学の追悼記事は正式な在籍を1学期だけと記す。ただし、キャンパスを去ったわけではない。その後も約18カ月は大学に残り、授業を聴講した。その1つが、ロバート・パラディーノ教授のカリグラフィー、つまり西洋書道の授業だった。ジョブズは2005年6月12日のスタンフォード大学の卒業式での講演で、あの授業に出ていなければ、のちのMacintoshに複数の書体や字間を整えたフォントは載らなかったという趣旨を述べている。 Britannicaによれば、1974年の初めにはAtariにビデオゲームの設計者として職を得た。大学を退学し、聴講を続け、ゲームの会社で働いた。会社を興すのは、その2年後である。起業の科学では、創業者と課題の結びつきをFounder-Issue-Fitと呼ぶ。この章の事実から読み取れるのは、ジョブズの関心が技術だけには向いていなかったことである。作業台で手を動かす経験と、文字の形を学ぶ授業が、同じ人物のなかに並んでいた。本人が後年、書道の授業とMacintoshのフォントを結びつけて語ったことは、動くかどうかと、どう見えるかの両方を製品に求める姿勢の原点として読める。もっとも、これは後からの回想である。聴講していた当時から製品を見据えていたと読める材料は、確認できる範囲にはない。 ## 第2章: ガレージの創業と1980年の株式公開 Appleは1976年4月1日、スティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックによって創業された。本人の講演によれば、ウォズニアックと両親のガレージで始めた会社である。 Computer History Museumの年表によれば、最初の製品Apple-1はウォズニアックが設計し、ジョブズが売り込んだ。マウンテンビューのコンピュータ店Byte Shopから組み立て済み50台の注文を得て、2人は会社を始めたという。設計する人と売る人が、最初から分かれていたことになる。 1977年1月3日、Appleはカリフォルニア州の法人として設立された。同じ1977年に発売したのがApple IIである。基板、電源、キーボード、ケースなどを一式そろえて売られたこの製品は、それまでの利用者だった愛好家の枠を超えて普及した。 Appleは1980年12月12日に株式を公開した。公開価格は1株22ドルで、460万株が売り出された。1983年にはLisaを発売している。Computer History Museumの年表は、Lisaを、グラフィカル・ユーザー・インターフェース、いわゆるGUIを備えた最初の商用パーソナルコンピュータと記している。GUIは、画面上の絵や窓を指し示して操作する仕組みを指す。ジョブズは2005年の講演で、Appleは創業から10年で20億ドル規模、従業員4,000人を超える会社になったと述べている。起業の科学でいうCustomer-Problem-Fitは、顧客に本当の課題があるかを確かめる段階を指す。Apple-1の時点で確かめられたのは、組み立て済みのコンピュータなら店が仕入れるという事実だった。Apple IIは、相手を愛好家からもっと広い層に移した。一式そろえて売るという形は、部品を集めて自分で組み立てる手間という課題への答えだったと考えられる。製品が市場に受け入れられた状態、つまりProduct-Market-Fitに達したことは、愛好家の枠を超えた普及と1980年の株式公開に表れているといえる。ただし、この章の成長は次の章の前提でもある。会社が大きくなれば、創業者だけで経営を回すことは難しくなる。Appleは、外から経営者を迎えることになった。 ## 第3章: Macintoshの発売と1985年の辞任 Appleは1983年、PepsiCoからジョン・スカリーを最高経営責任者、CEOとして迎えた。スカリーはジョブズが自ら選んだCEOだった。 1984年1月24日、Macintoshが発売された。Appleは同年のスーパーボウルの中継でテレビCMを流している。Computer History Museumの年表は、Macintoshを、マウスで操作するGUIを備えたコンピュータとして初めて成功した製品と記している。価格は約2,500ドルだった。開発を率いたのはジョブズである。 1年余りのち、状況は変わった。1985年5月31日、AppleはMacintosh部門とApple II部門を実質的に統合する組織再編を発表し、当時30歳で会長だったジョブズから業務上の責任を外した。このときAppleの売上と利益は、業界全体の減速のなかで落ちていた。会社は、部門の統合が人員削減につながると説明している。ここで押さえておきたいのは、ジョブズがこの時点で会社を去ったわけではないことである。再編のあとも、彼は同年9月まで会長の職にとどまった。肩書きは残り、仕事がなくなった。その間の様子を、ジョブズは1985年9月の取材で語っている。本人によれば、再編後はAppleのほかの社屋から通りを隔てた小さな建物に移され、そこをシベリアと呼んだ。本人の談話と当時の報道によれば、スカリーは同じ年の夏、ジョブズにはAppleの経営において現在も将来も役割がないが、会長としての役割はあると公に述べている。 9月に入り、ジョブズは動いた。Appleの幹部5人とともに新しいコンピュータの会社を始める意向を明らかにし、その翌週の9月17日付で辞表を出した。この辞表は取締役の辞任に触れていなかったため、会社は出し直しを求め、9月18日付で会長と取締役を辞任したと発表している。辞任の時点で、ジョブズはAppleの株式550万株を持つ筆頭株主だった。発行済み株式6,180万株の約9%にあたる。この経緯は、のちに短い言葉で語られるようになった。ジョブズ自身は2005年の講演で、30歳になったばかりのときに解雇されたと述べ、取締役会がスカリーの側についたと説明している。ジョブズの記録を管理するSteve Jobs Archiveの刊行物も、1985年9月にAppleの取締役会がジョブズを解任したと記す。一方、当時の報道で確認できる手続きは、5月に業務上の責任を外され、9月に辞任したという2段階である。本稿では、役職を外された時期と会社を去った時期を分けて扱う。起業の科学では、製品が受け入れられたあとに規模の拡大へ移る段階をTransition to Scaleと呼ぶ。この段階では、製品をつくる力に加えて、組織を動かす仕組みが問われる。1985年のAppleで起きたことは、製品を率いる創業者と、会社全体の数字に責任を負う経営者のあいだで、どちらが事業を動かすのかが定まっていなかったことの帰結として読める。業績が落ちていた時期に、ジョブズ本人の説明では、取締役会は経営者の側についた。ジョブズは筆頭株主だったが、約9%の持ち分は取締役会の判断を覆す力にはならなかったと考えられる。もう1つ読み取れるのは、去り方である。ジョブズは辞表を出す前に、次の会社の構想と人を用意していた。追われた面と、自分から出た面の両方があったといえる。 ## 第4章: NeXTとPixarで過ごした歳月ジョブズは1985年、Macintoshチームの数人とともにNeXTを始めた。翌1986年には、もう1つの会社に関わる。映画監督ジョージ・ルーカスの会社から独立したばかりの、コンピュータグラフィックスの小さな会社Pixarに1,000万ドルを出資したのである。 Pixarとの関わり方は、資料によって言い方が違う。共同創業者の記録によれば、Pixarの発足は1986年2月3日で、ジョブズの1,000万ドルのうち500万ドルは技術の権利の対価としてLucasfilmに渡り、500万ドルが会社の運営にあてられた。同じ記録は、持ち分をジョブズが70%、経営陣と従業員が30%だったとする。会社をまるごと買い取ったというより、独立する会社の最大の出資者になった形に近いと考えられる。 2つの会社は、どちらも順調には進まなかった。NeXTのコンピュータは1988年に登場した。Computer History Museumの年表によれば、基本価格は6,500ドルだった。しかし発売は遅れ、価格も高く、売れ行きは悪かった。Pixarは当初、コンピュータとソフトウェアを売り、のちにはコマーシャルのアニメーション制作を請け負って事業を続けた。ここからジョブズの2つの会社がしたことは、共通している。事業を削ったのである。 NeXTは事業の重点をソフトウェアの販売に移した。このとき工場を閉鎖し、従業員530人のうち200人を超える人を解雇している。ジョブズは1995年4月の聞き取りで、NeXTがAppleと同じやり方で機械をまるごとつくろうとしたのは誤りだったと述べた。本人によれば、NeXTは1994年に創業以来初めての黒字を計上し、ソフトウェアを5,000万ドル売った。 Pixarも同じ道をたどった。広告とハードウェアの事業をやめ、1991年5月にDisneyと長編映画の契約を結んでいる。会社の力を、長編のコンピュータアニメーション映画に集めたといえる。成果が形になったのは1995年である。『トイ・ストーリー』は1995年11月22日に公開された。初の長編コンピュータアニメーション映画で、全世界の興行収入は3億5,000万ドルを超えた。公開の翌週、11月29日にPixarはNasdaqに上場した。公開価格は1株22ドルで1億3,200万ドルを調達し、初日の終値は39ドルだった。同じ1995年の4月、ジョブズは古巣について語っている。Appleは毎年シェアを失い、坂を滑り落ちているという趣旨だった。そのAppleが、翌年に動く。1996年12月20日、AppleはNeXTを4億ドルで買収する意向を発表した。発表文は、ジョブズがAppleに戻り、会長兼CEOのギルバート・アメリオの直属になるとしていた。 Appleが必要としたのは、NeXTのソフトウェアだった。それは買収後のAppleで、新しいMac OSの土台の1つになっている。ジョブズも2005年の講演で、NeXTで開発した技術がAppleの復活の中心にあると述べた。売れ行きの悪かったコンピュータのために書かれたソフトウェアが、元の会社へ戻る道になったことになる。この歳月を、ジョブズは2005年の講演で振り返っている。Appleを離れた直後は公然の失敗者だと感じ、シリコンバレーから逃げ出すことも考えた。しかし、成功者であることの重さが、初心者に戻る軽さに置き換わったと述べている。この章の出来事は、起業の科学でいうProblem-Solution-Fit、つまり解決策が課題を解いているかの検証として読める。NeXTもPixarも、最初の形では解決策が市場に合っていなかった。高価なコンピュータは売れず、機械とソフトウェアの販売やコマーシャルの制作は、会社を続けるための仕事だった。2社に共通するのは、合っていない事業を抱えたまま改良を続けるのではなく、やめる事業を決め、残したものに人と資金を集めたことである。工場の閉鎖と200人を超える解雇は、その判断に伴った負担だった。もう1点、この章の事実が示すのは、他社がまねしにくい優位、つまりMOATの築かれ方である。NeXTのソフトウェアも、Pixarが長編をつくる力も、事業が苦しい時期に積み上げられたものといえる。その蓄積が、1995年の映画と1996年の買収という形で評価されたと考えられる。そして、Appleを離れていた歳月にジョブズが繰り返し経験したのは、絞るという判断だった。この経験は、復帰後の仕事と重ねて読むことができる。 ## 第5章: 暫定CEOとしての復帰と製品の絞り込みジョブズが戻ったAppleは、売上を減らしながら赤字を出していた。売上高は1995年度の110億6,200万ドルから1996年度に98億3,300万ドルへ減り、純損益は1995年度の4億2,400万ドルの黒字から1996年度に8億1,600万ドルの赤字になった。NeXTの買収は1997年2月に完了した。引き受けた純負債を含む買収総額は4億2,700万ドルである。 1997年度の決算は、さらに悪かった。売上高は70億8,100万ドル、純損失は10億4,500万ドルに達した。この年、経営の顔ぶれが入れ替わった。Appleは1997年7月9日、アメリオが会長とCEOを辞任したと発表した。取締役会には新しくビル・キャンベル、ラリー・エリソン、ジェローム・ヨーク、そしてジョブズが加わった。そして9月16日、Appleは、取締役会がジョブズを新しいCEOが決まるまでの暫定CEOに指名したと発表した。ジョブズはそれまでの数カ月、取締役会と経営陣の助言役を務めていた。取締役会は、年内に新しいCEOを指名する見通しだとしていた。発表の文面では、次のCEOが決まるまでのつなぎ役だった。暫定CEOへの就任より前の1997年8月6日、AppleとMicrosoftはボストンで提携を発表している。MicrosoftはAppleの議決権のない株式に1億5,000万ドルを投資し、Macintosh向けのOfficeを出し続ける。AppleはInternet Explorerを標準のブラウザにする。両社は特許を相互にライセンスする。Appleにとっては、資金と主要なソフトウェアの継続を得る内容だった。この時期、Appleはやめることを決めていった。1997年度には、互換機メーカーにMac OSをライセンスする利点よりも影響と費用のほうが大きいと判断し、Power Computingが持つMac OSのライセンスなどの資産を取得することで合意した。携帯情報端末のMessagePadとeMateの製品系列は打ち切った。1998年度には製品の品ぞろえを簡素化し、およそ15あった個別の製品を3つの主要な製品系列にまとめている。会社の大きさも変わった。正社員数は1997年9月26日時点の8,437人から、1998年9月25日時点には6,658人になった。在庫は、年度末時点の日数で1997年度の31日分から1998年度に6日分、1999年度に2日分へ減っている。絞る一方で、足したものもある。1997年11月、Appleは米国で自社のオンラインストアを通じた利用者への直接販売を始めた。そして1998年5月にiMacを発表し、同年8月に発売した。教育市場と消費者市場に向けた製品で、価格は約1,300ドルだった。iMacは1998年度の第4四半期に27万8,000台が出荷され、同じ四半期のMacintosh出荷台数の33%を占めた。結果は決算に表れた。1998年度の売上高は59億4,100万ドルで、前年度よりさらに少ない。それでも純利益は3億900万ドルとなり、3年ぶりの通期黒字だった。売上が減っても利益の出る形にしたことになる。1999年度にはiMacを約180万台販売し、売上高は61億3,400万ドル、純利益は6億100万ドルだった。1999年7月にはノート型のiBookも発表している。起業の科学の枠組みでは、この章は、一度Product-Market-Fitを失った会社がそれを取り戻す過程として読める。注目したいのは、手を付けた順番である。新しい製品が出る前に、資金と主要なソフトウェアの確保があり、ライセンスの見直しがあった。iMacの発売は、Microsoftとの提携の発表からおよそ1年後である。およそ15の製品を3つの系列にまとめたことは、開発と販売の力を少ない製品に集める判断だったと考えられる。前章で見たNeXTとPixarでの判断と同じ型で、違うのは会社の規模だった。もう1つは、Microsoftとの提携である。他社からの出資と、その会社のブラウザを標準にする条件を受け入れた判断は、自前にこだわることよりも、会社を続けることを優先したものとして読める。 ## 第6章: 絞ったあとに足していったもの黒字に戻ったあとも、業績は一直線には伸びていない。Appleの純損益は2000年度の7億8,600万ドルの黒字から、2001年度に2,500万ドルの赤字となり、2002年度は6,500万ドルの黒字だった。その2001年に、Appleは2つのものを足している。直営店とiPodである。 2001年5月15日、Appleは年内に全米で25の直営店を開くと発表した。最初の2店は5月19日に、バージニア州マクリーンのタイソンズコーナーとカリフォルニア州グレンデールで開くとした。Appleは直営店の主な目的の1つを、初めてコンピュータを買う人と他の機種から乗り換える人に売ることで新しい顧客を呼び込み、利用者の基盤を広げることだと説明した。2001年に直営店を始めてから、2002年度の年次報告書の時点までに、米国で51店を開いている。同じ年の10月23日、Appleは携帯音楽プレーヤーiPodを発表した。5GBのハードディスクに1,000曲を収め、価格は399ドルで、発売日は11月10日と発表された。背景にある考え方を、Appleは年次報告書で示している。パーソナルコンピュータが、音楽プレーヤーやデジタルカメラなどの新しいデジタル機器の中心、デジタルハブとして働く時代に入ったという認識である。 iPodの次に足されたのは、音楽を買う場所だった。2003年4月28日、AppleはiTunes Music Storeを始めた。20万曲を超える楽曲を1曲99セントで、月額料金なしで販売した。当初はMacintoshでのみ利用できたが、同年10月16日にWindows版のiTunesを出し、WindowsでもiTunes Music Storeを使えるようにしている。自社のコンピュータを持たない人にも、音楽のサービスを開いたことになる。 2007年1月9日、AppleはiPhoneを発表した。携帯電話、タッチ操作のワイドスクリーンiPod、インターネット通信機器の3つを1台にまとめた製品と説明され、米国での出荷は2007年6月29日に始まった。2010年1月27日にはiPadを発表している。価格は499ドルからだった。この間に、Pixarにも区切りがついた。Disneyは2006年1月24日、Pixarを買収すると発表した。取引額は74億ドルだった。買収は同年5月5日に完了し、ジョブズはDisneyの取締役に就いた。足していった結果は、数字に表れている。Appleの2011年度の売上高は1,082億4,900万ドル、純利益は259億2,200万ドルだった。売上高のうち、iPhone関連は470億5,700万ドル、iPad関連は203億5,800万ドルである。この章は、起業の科学でいうMOATと、規模の拡大への移行であるTransition to Scaleの組み合わせとして読める。足されたものには順序がある。直営店は製品を顧客に直接売る場所で、iPodはコンピュータにつないで使う機器、iTunes Music StoreはiPodで聴く音楽を買う場所である。それぞれが、前にあるものを使う理由を増やしている。1つずつは他社にもつくれる製品やサービスでも、組み合わさると、まとめてまねることは難しくなると考えられる。注目したいのは、足す前に絞っていたことである。製品系列が少数にまとめられていたことが、新しい製品に人と資金を向ける余地につながったと考えられる。そしてWindowsへの対応が示すように、足すときには、自社のコンピュータの利用者という枠を自分で外している。直営店の目的として会社が挙げたのも、新しい顧客を呼び込むことだった。 ## 第7章: 辞任、逝去、そして現在のApple 拡大の時期は、ジョブズの病気の時期と重なっている。ジョブズは膵臓がんのまれな型と診断され、2004年に手術を受けたとされる。診断の時期については、Britannicaが2003年とし、本人は2005年6月の講演で約1年前と述べている。 2009年1月14日、ジョブズは6月末まで療養のために休職すると社員に伝えた。日常の業務はティム・クックに任せ、自身はCEOとして重要な戦略上の判断に関わり続けるとした。クックは1998年にAppleに入社し、のちに最高執行責任者、COOを務めた人物である。2011年1月17日にも、ジョブズは健康に専念するため、取締役会から療養のための休職を認められたと社員に伝えている。 2011年8月24日、Appleは、ジョブズがCEOを辞任し、後任にCOOのクックを指名したと発表した。ジョブズは取締役会の会長に選ばれた。辞任の書簡でジョブズは、CEOとしての務めと期待に応えられなくなる日が来たら自分が最初に知らせると言ってきたが、その日が来たと記し、後継にクックを推している。ジョブズは2011年10月5日に56歳で亡くなった。起業の科学でいうTransition to Scaleには、創業者がいなくても事業が続く状態をつくることも含まれると考えられる。2009年の休職で日常の業務を任せ、2011年の辞任で後継に推すという流れは、引き継ぎが段階を踏んで進んだことを示している。若いころのジョブズは、会長の肩書きだけが残って仕事を失い、辞表を出した。晩年は、自分で後継を推して会長に移った。その後のAppleを数字で確認しておく。2026年10月7日時点で公表済みの最新の通期決算は、2025年9月期である。売上高は4,161億6,100万ドル、純利益は1,120億1,000万ドルだった。売上高のうち、iPhoneは2,095億8,600万ドル、サービスは1,091億5,800万ドルである。時価総額は2026年10月7日時点で約4.9兆ドルで、世界の上場企業で2位だった。Appleは2026年4月20日、同年9月1日付でクックが取締役会の執行会長に、ジョン・ターナスがCEOになると発表した。2026年10月7日時点で、Appleの役員紹介のページはターナスをCEO、クックを執行会長と記している。自分の会社を追われた創業者は、なぜ戻って立て直せたのか。7つの章で見てきた事実からは、3つの点が浮かぶ。第1に、戻る理由を外でつくっていたことである。Appleは、NeXTを買収するという形でジョブズを迎えた。そのソフトウェアは、新しいMac OSの土台の1つになった。離れていたあいだにつくったものを、元の会社が必要としたことになる。第2に、絞る経験を先に積んでいたことである。NeXTでは工場を閉じてソフトウェアに重点を移し、Pixarでは広告とハードウェアの事業をやめて長編映画に向かった。復帰後のAppleで進んだのも、製品系列の整理と、互換機へのライセンスの見直しだった。黒字に戻った年度の売上高は、前年度より少なかった。第3に、絞ったあとで、順に足したことである。直営店、iPod、iTunes Music Store、iPhone、iPadは、黒字に戻ったあとに1つずつ加えられた。それぞれが前のものを使う理由を増やす並びになっていたと考えられる。そして最後に、ジョブズは後継を自分で推して退いた。会社を去ることになった最初の経験との違いは、そこにもあったといえる。